資産形成にあたり、S&P500に連動した投資信託やETFを購入するのが最適解に最も近い方法であることは周知の事実かと思われます。
しかし、こうもS&P500連動の金融商品が推奨されているのを見て
「みんながS&P500ETFを買い出したらそれこそバブルが起きるのでは？」
と考える方もいらっしゃるかと思います。私もその一人です。
今回はそんな疑問を解消するために検証してみました。
米国の主要なS&P500ETFと日本のS&P500市場金額
主要なS&P500ETFであるSPY,IVV,VOOをそれぞれ見ていきましょう。
最も若いETFであるにも関わらずその経費率の低さから、VOOが圧倒的な人気を博していることが伺えます。
そして日本のS&P500市場金額ですが、
約130億円 = $0.11Billion
と言われております。
※詳細なデータは拾えませんでした。訂正等あればご教授願います……（汗）
主要なS&P500ETFと日本S&P500市場金額を合算する
SPY,IVV,VOO,日本のS&P500市場金額を合計すると以下のようになりました。
こうしてみると日本のS&P500市場リテラシーの低さが浮き彫りになりますね。
加えて、S&P500の運用総額に対してS&P500ETFの運用総額の割合を見てみると以下のようになります。
この事実は意外でした。これだけETFが流行っている中でもS&P500の中での割合はたったの3.8%でしかないのですね。
日本でS&P500がタピオカ並に流行り出したとしたら
ここからが本題ですが、日本でS&P500連動ETFが大流行を見せたらどうなるでしょう。
まずは日本の投資状況を調べてみました。
日本証券業協会が発表した「平成27年（2015年）度 証券投資に関する全国調査」によると、金融商品別保有率は株が13％、投資信託が9％でした。
この数字から日本の投資人口を割り出すために日本の総人口を調べました。
日本の総人口は平成29年時点で126,706,000人であることが分かりました。
126,706,000人の中の22%（株保有人口13% + 投資信託保有人口9%）を日本の投資人口とすると
27,875,320人が現在、日本で（積極運用・消極運用に関わらず）投資活動を行っている人数ということになります。
日本でS&P500が大流行して、この投資人口がどれだけ増え、投資総額がどこまで伸びるかについてですが、流行の基準をタピオカに例えてみます。
タピオカ好き = 15～30歳の女性
と定義します。
15～30歳の女性の人口を割り出します。
これによると15～30歳の女性の人口は各年代おおよそ60万人といったところのようです。
600,000人 × 15年代 = 9,000,000人
9,000,000人がコンテンツに流入したら大流行と謳っても良いと定義します。
つまるところ、S&P500が流行するということは
現在の投資人口 27,875,320人 + 予想流入人口 9,000,000人 = 36,875,320人
投資人口が36,875,320人まで伸びることになります。
日本投資人口に9,000,000人が流入する = 日本個人金融資産総額の7.1%がS&P500へ流入する
このように考えることができ、さきほどの表に適用すると
日本でのS&P500の運用総額は$0.11Trillionまで増加すると予想されます。
まとめ
日本でS&P500ETFが大流行したとしても、米国でのS&P500運用総額$28.00Trillionに対してたったの$0.11Trillionの増加にしかならないということが分かりました。
このことから
S&P500ETFの占める割合はS&P500の運用総額に対して極小なので、ETFの流行がバブル崩壊の要因にはなり得ない。
と言えるでしょう。
明日からも安心してS&P500に積立投資していきましょう。
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